組織
組織図
理事・監事・評議員紹介
| 名誉理事長 |
渡邊 英一 | |
| 理事 |
古田 均 | 理事長 |
| 山上 哲示 | 常務理事 |
| 丸山 忠明 | 常務理事 |
| 山口 隆司 | |
| 八木 知己 | |
| 監事 |
牟田 俊文 | |
| 評議員 |
杉井 謙一 | 評議員議長 |
| 西田 行宏 | |
| 加賀山 泰一 | |
| 八田 吉弘 | |
| 日紫喜 剛啓 | |
理事・監事・評議員からのメッセージ
山上 哲示（常務理事）
維持管理の時代では、保全技術開発の重要性は言うまでもありません。またそのためには「ニーズとシーズのマッチング」が重要なのですが、現状ではそこが少し弱いような気がします。ここが我々の役目だと思います。
丸山 忠明（常務理事）
インフラが新設⇒維持・管理への移行の動きは２０年以上前から指摘されていたにも拘わらず、我が国では未だ議論中である。急がれるのは、国、高速道路会社、府県、市町村に適合したシステム作り。
あと一つは、建設時代の技術背景を踏まえながらの更新、補修技術の開発と考える。これを達成するためには、学・官・民の立場を横断して知恵を出す必要があると思う。
本財団がこのような点の進歩に貢献できるよう努力したい。
山口 隆司（理事）
インフラの維持管理は、一朝一夕にできるものではありません。また、一時だけすればいいというものでもありません。
持続的かつ発展的に行って行く必要があります。サステナブルな維持管理の実現を目指して、
ハード・ソフトの面から取り組んでいきたいと考えています。
八木 知己（理事）
インフラを維持管理することの重要性について、一般市民の理解も深まってきているように感じますが、これは既存構造物への不安の高まりとも受け取れます。
より合理的な維持管理手法の構築に向けては、これまでの経験に基づいた知識を知恵に変える努力が我々に求められており、加えて使用者への説明も必要と感じております。
牟田 俊文（監事）
官主導で進められてきたインフラ整備を、使用者の目線で整備、維持するインフラ整備に見直していくべく、
産・官・学の共同作業の接着剤を目指す。
杉井 謙一（評議員議長）
1980年代に「荒廃するアメリカ」が話題になりましたが、今わが国は「荒廃する日本」に向かって突き進んでいます。
大きな視点では、既存インフラを適切に維持管理するための体制整備が緊急の課題です。
小さな視点では、経験に裏打ちされた「維持管理の知恵」を後進に伝えていく責務がロートルにはあります。
西田 行宏（評議員）
人間は過去、建設材料として「石材・木材｣を使って、ピラミッドや法隆寺等の建造物を作ってきた。他に適当な物がなかったためであろう。
今は「鉄・コンクリート」を材料としている、圧倒的に安価で工期が短い利点を持つ。しかし、自然が時間を掛けて作り出した「石材・木材」に比べ、
人間が考え出した「鉄・コンクリート」は耐久性という点で、圧倒的に不利である。その材料を使っている社会インフラを、
適切な点検・補修によって少しでも延命させる技術開発やシステム造りに全員で知恵を出して行きたい。
加賀山 泰一（評議員）
道路橋等の点検が2014年より法定化されて一巡し、またメンテナンス関連の検査技術や補修材料開発をはじめとした関連産業が活性化する等、本格的な維持管理の時代の到来を実感するところです。
しかしながら、一巡した点検データ活用はじめ、これからが今までの取組みの真価が問われる時でもあり、過去の経験も踏まえ、今後とも様々な視点からチャレンジしたいと思います。
八田 吉弘 (評議員)
５年毎の橋梁定期点検が義務付けられて１０年が経ち、今年ですべての橋が２回目の定期点検を受けることになります。この間、多くの経験を重ねることによって、点検者の技量向上と管理者の意識向上が進んできたように感じます。「造ってしまったインフラを長く使い続ける」ことは極めて大切で、この定期点検は効果的ではありますが、その一方でその経費と労力も莫大なものになります。この課題解決のため、新技術の開発が注目され、点検作業のマンパワーを省力化することが強く求められています。夢の実現のための障壁に高いものがありますが、一日も早い実現を期待しています。
日紫喜 剛啓 (評議員)
2013年に「メンテナンス元年」が宣言され、国が中心となってインフラの長寿命化を図るべく本格的に維持管理に取り組まれ、国民も経済界もようやく「インフラの維持管理なくして成長はない」との認識が浸透してきました。しかしながら、基礎自治体では、「予算」、「人材（担い手）」、「技術力」の不足等により、特に修繕等でメンテナンスサイクルを回せていないところも多いようです。これらの解決には、修繕だけでなく劣化の原因除去や抑制などの適切な方法の適用による予算低減や民間との協同による省力化、並びに維持管理に関するハード・ソフトの新技術の採用などを進める必要があり、これらを支援していきたいと思います。
